文化庁委託「平成23年度次代の文化を創造する新進芸術家育成事業」として『日本のオペラ年鑑2010』を編纂・刊行致しました。編纂にあたりまして調査にご協力を賜り、誠にありがとうございました。
当研究所では、次年度も引き続き『日本のオペラ年鑑 2011』の編纂・刊行を予定しております。更なる内容充実をはかるため、本年も資料のご提供等のご協力を賜りたくお願い申し上げます。
→質問票（Excel版）はこちらからダウンロードいただけます。
→『オペラ年鑑2010』及びバックナンバーについてはこちらをご覧ください。

　2011年11月4日、メゾ・ソプラノ歌手テレサ・ベルガンサ女史を講師にお迎えし、昭和音楽大学のテアトロ・ジーリオ・ショウワにて公開レッスンを開催いたしました。公開レッスンのなかでベルガンサさんがお話しになったことから、今後のオペラ界に向けた貴重なメッセージを抜粋してご紹介いたします。
⇒こちらのページをご覧ください。

　『日本オペラ史～1952』（増井敬二（著）、昭和音楽大学オペラ研究所（編）、2003年）の続編、『日本オペラ史 1953～』（関根礼子（著）、昭和音楽大学オペラ研究所（編））が刊行されました。A5版 上製函入り800頁 定価12,600円（税込）です。
　日本のオペラ史を概観した書籍は、前作の他に『日本のオペラ史』（木村重雄（著）、（財）日本オペラ振興会（編）、1986年）があります。本書はこの2著から続く、日本におけるオペラ上演の歴史をカバーする研究書です（画像をクリックするとチラシPDFが開きます）。
　刊行を記念して、『日本オペラ史』上下巻セットの発売もしております。定価18,600円のところ、年内は15,000円と、お得です。
　詳しくは出版社のサイトをご覧ください。⇒出版社（水曜社）サイト

Amazon、bk1、紀伊国屋書店、楽天ブックス等、ウェブ書店でもお買い求めいただけます。

ロッシーニ・オペラ・フェスティバル芸術監督である指揮者、アルベルト・ゼッダ氏による、ロッシーニ作品の魅力についての分析と実演を交えた、レクチャー・コンサートを開催いたします。皆さまのご来場を心よりお待ち申し上げます。

日時：2011年9月16日（金）15:00～（開場14:30）
会場：昭和音楽大学　テアトロ・ジーリオ・ショウワ

⇒詳しくはこちらのページをご覧ください。

去る8月22日（月）、神奈川県「平成23年度大学発・政策提案制度」の公開コンペが行われ、本学と女子美術大学の共同提案『芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化施設の活用を通じた賑わいの創出』が採択されました。県内芸術系大学の連携により、学生や教員等の人的な資源を活用し、演劇、ダンス、音楽、美術各分野が融合した総合舞台芸術であるミュージカル創作ワークショップを実施するものです。実施年度は平成24・25年度となります。

オペラ演出家ペーター・コンヴィチュニー氏によるオペラ演出アカデミーは、8月３日～12日に行なわれ、大きな成果をあげて終了いたしました。アカデミー終了後に、コンヴィチュニー氏から来年の開催が宣言されました。詳細ページに、当日の写真を掲載いたしましたのでご覧ください。
⇒詳細ページへ

平成23年度文化庁「次代の文化を創造する新進芸術家育成事業」に、「『日本のオペラ年鑑2010－次代の人材育成に向けて』編纂・刊行事業」が採択されました。
　現在、2010年1月～12月のオペラ公演資料（チラシ、パンフレット等）を収集しております。オペラ団体・制作団体・ホール等ご関係の皆さまに広く資料等のご提供をお願い申し上げます。詳しくはこちらのページをご覧ください。

『日本のオペラ年鑑2009』を刊行いたしました。ご協力いただいた皆様に心より御礼申し上げます。詳しくは、こちらのページをご覧ください。⇒『日本のオペラ年鑑』のご紹介
　また、現在『日本のオペラ年鑑2010』刊行に向けて、2010年1月～12月のオペラ公演資料（チラシ、パンフレット等）を収集しております。オペラ団体・制作団体・ホール等ご関係の皆さまに広く資料等のご提供をお願い申し上げます。詳しくはこちらのページをご覧ください。

神奈川県と大学との協働事業として、神奈川県内の公立文化施設及び県立高校での室内楽を中心とする鑑賞教室の実施等のニーズを調査し、その結果に基づき高校生を対象とした鑑賞教室を実施しています。⇒詳細ページへ

平成22年4月、財団法人新国立劇場運営財団と学校法人東成学園の間で、研究成果、データ等の相互貸与に関する覚書を交わしました。新国立劇場と本学が協力し、我が国の芸術文化進展に資することを目的としています。

本調査は平成22年3月をもって終了し、その成果をまとめた報告書を作成しました。多くの皆様にご協力をいただき、心より感謝申し上げます。報告書は調査にご協力くださった方々のほか、国会図書館、各都道府県および政令指定都市の図書館に寄贈いたしました。