
文化庁委託事業「令和3年度次代の文化を創造する新進芸術家育成事業」
日本のバレエ教育に関する全国調査
(2021年度)
日本のバレエ教育に関する全国調査
(2021年度)
事業内容
研究目的
本プロジェクトは、日本のバレエ教育環境の実態を把握することを目的として、バレエ学習者数、バレエ教室数、バレエ教師数等の全数調査、バレエ学習者の年齢層別学習者数在籍率、男女別学習者数等に関する実態調査を同時に行います。
2011年より昭和音楽大学バレエ研究所が5年ごとに行う同調査の結果は、日本のバレエ界全体だけでなく学術論文や政策提言、またメディア等さまざまな場で広く活用されてきました。本事業を通じてバレエ教育の基礎データを整備することが可能となるだけでなく、過去の同調査と比較して、バレエ教育環境の変化を把握することも可能となり、教育環境の実態調査を通じて、育成環境の向上に寄与することを目指します。
2011年より昭和音楽大学バレエ研究所が5年ごとに行う同調査の結果は、日本のバレエ界全体だけでなく学術論文や政策提言、またメディア等さまざまな場で広く活用されてきました。本事業を通じてバレエ教育の基礎データを整備することが可能となるだけでなく、過去の同調査と比較して、バレエ教育環境の変化を把握することも可能となり、教育環境の実態調査を通じて、育成環境の向上に寄与することを目指します。
研究の概要
1.調査内容:バレエ教育の実態について
2.実施時期:令和3(2021)年9月2日(木)~30日(木)※延長になりました。
3.調査対象:全国47都道府県のバレエ教育機関(バレエ教室、バレエクラスを有するスポーツクラブ・カルチャー教室)
4.調査方法:調査対象教室・組織・団体に調査票を郵送
2.実施時期:令和3(2021)年9月2日(木)~30日(木)※延長になりました。
3.調査対象:全国47都道府県のバレエ教育機関(バレエ教室、バレエクラスを有するスポーツクラブ・カルチャー教室)
4.調査方法:調査対象教室・組織・団体に調査票を郵送
全国のバレエ教室と、バレエを指導内容に取り入れる団体約4500件宛にアンケート票を左記の封筒に入れてを郵送します。
※切手不要の返信用封筒を同封しているので、費用は一切かかりません。
※切手不要の返信用封筒を同封しているので、費用は一切かかりません。
調査主体
昭和音楽大学バレエ研究所
事業協力
公益財団法人日本バレエ協会、一般社団法人日本バレエ団連盟、チャコット株式会社