音楽の先生になるには？音楽科の教職課程や教員採用試験について

「音楽の先生」と一言で言っても、学校の先生や音楽教室の先生など、様々な働き方があります。そして、どの先生になりたいかによって資格の要否や選考方法などが異なります。 以下は音楽の先生を大まかに３つのタイプに分類したものです。

♪学校の音楽科の教員を目ざす場合

まず、中学校や高等学校などのいわゆる「学校」の音楽科の教員になるためには、大学や短大で教員免許状を取得することが必須の要件です。

そして、音楽科の教員免許状を取得するためには、大学（または短大）で教職系の科目（例えば、「教育原理」や「教育心理学」といった名称の科目）の他、ソルフェージュ、声楽、器楽、指揮法、音楽理論（作曲・編曲法や音楽史を含む）といった音楽科の指導に必要な専門教科を学び、単位を修得する必要があります。

▶公立学校の教員

公立学校（中学校／高等学校）の音楽科の教員に正規で採用されるためには、教員免許状の取得に加えて、各自治体（都道府県や政令指定都市）が実施する教員採用試験を受験し、合格しなければなりません。

音楽科の公立学校の教員採用試験の科目は、教職教養（教職に関する内容）、専門教養（音楽に関する内容）、一般教養、小論文、個人面接、集団面接、実技など多岐にわたります。

▶私立学校の教員

一方で、私立学校に就職する場合は公立学校の教員採用試験を受ける必要はありませんが、その学校が実施する独自の面接試験や実技試験を受験し合格しなければなりません。

♪音楽教室等の先生を目ざす場合

学校の先生ではなく、音楽教室等の音楽の先生になりたい場合は、基本的には教員免許状は必要ありません。

ただし、音楽教室の先生になるためには、各教室が独自に実施する採用選考を受けて通過しなければなりません。多くの場合、書類選考や面接試験に加えて、実技試験等の専門性を確認する試験も課されます。

ここまでは音楽の先生になるための要件の概要について簡単に説明してきましたが、より詳しい内容については続く各章で説明していますので、興味のある部分を読んでみてください♪（目次の見出しをタップすると、該当する部分までジャンプします！）

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音楽科の教員免許状は、大学もしくは短期大学で教員免許状取得に必要な科目の単位を修得し、学位を修得する（≒卒業する）ことで、取得することができます。 

基本的には、大学では中学校と高等学校の免許状を、短期大学では中学校の免許状を取得することができます。

また、大学院ではさらに上位の専修免許状を取得することも可能です。

教員免許状を取得するためには、大きく分けて以下の３種類の科目を大学（短期大学）卒業までに修得する必要があります。（ここではわかりやすく説明するため、必ずしも正式名称ではありません）

教育の理念、生徒の心身の発達、教育課程の編成方法など、教員としての知識や能力を身につけるための科目です。 必要な分野も歴史的に少しずつ増加してきたため、科目も非常に多岐にわたります。 

昭和音楽大学の例では、以下のすべての科目を修得しなければなりません。

また、在籍している教職課程で取ろうとしている教科に関する科目も学修しなければなりません。 

昭和音楽大学の場合で言えば、科目は「音楽」であり、以下のような分野の学修を進めていくことになります。

加えて、どの種類の免許状をとる場合にも必要となる共通科目が４種類あります。

また、修得すべき科目ではありませんが、音楽科の教員免許状を取得するためには、次のような試験や実習等に参加して修了する必要があります。

公立の中学校や高等学校（一部自治体では小学校）の公立学校の音楽の先生になるためには、音楽科の教員採用試験を受験して、選考に合格しなければなりません。

では、公立学校の教員採用試験にはどのような科目があるのでしょうか。実は、公立学校の教員採用試験では、たくさんの科目から幅広い分野について出題されます。

試験の内容をきちんと把握して、効率的に勉強を進めていく必要があります。ここでは、東京都と神奈川県の教員採用試験の科目を例としてご紹介します。

以上の２つの自治体の例を見てわかる通り、音楽科の教員採用試験の科目の内訳には、「教職教養試験（一般教養）」「専門教養試験」「論文試験」「個人面接」「模擬授業」「実技試験」等があります。それぞれについて簡単に見ておきましょう。

学校の教員として働くために必要な教養がきちんと身に付いているかを測る試験です。教育の理念、歴史、法律、制度や心理学、時事等に関する知識が問われます。

各教科の専門性を問う試験です。音楽科の教員で受験する場合には、「音楽」に関する内容が出題されます。音楽史や音楽理論の他、日本の伝統音楽や民族音楽など、音楽に関する幅広い分野の知識が問われます。

多くの自治体の教員採用試験では、知識を問う記述（マークシート）式の試験だけでなく、論文試験（論述試験）も実施されます。論述試験では、文章の書き方を通じて論理的思考力や文章力が問われます。加えて、記述内容から、教職への熱意や教育に対する問題意識等も評価されます。

教員採用試験では、筆記試験だけでなく面接試験も行われ、自治体によって配点は異なるものの、その比重は非常に大きいです。長所や短所、自己ＰＲ、なぜ教員になりたいのか、なぜその自治体を志望したのか、といった基本的な事項の他に、時事に対する質問やケーススタディ等を通して教育への熱意や問題意識も問われます。印象や社会常識、コミュニケーション能力等も面接でチェックされる重要な観点です。

教員採用試験では、「模擬授業」も重要な科目のひとつです。あるテーマや状況等が設定され、それに沿って生徒役の教員に対して授業を行うのが一般的です。教科に対する専門生だけでなく、授業の進め方や対応力、立ち居振る舞い等も評価の対象です。

最後に、音楽科の教員採用試験は、「実技試験」があることも大きな特徴です。東京都の例で言えば、「ピアノ伴奏付き歌唱（いわゆる”弾き歌い”）」等の実技科目が課されます。音楽は知識だけあれば教えられる科目ではないため、現場できちんと音楽を指導できるためのピアノや声楽の技術、ソルフェージュ能力が備わっているかが問われます。なお、実技試験については教員採用試験の募集要項に事前に課題曲等が公表されますので、確認してみてください。

公立学校の教員は公務員であるため、教員採用試験を受験し合格しなければなることはできませんが、私立学校の教員になる場合は、公立学校のような一律の採用試験ではなく、採用する学校独自の試験があります。希望する学校が必ず採用するわけではありません。その学校に音楽科教員の空きがなければ募集はありません。 

一方で、私立学校の教員採用においては、民間企業のように独自の内容の採用試験が実施されるのが一般的です。 

多くの場合、面接試験はもちろんのこと、ピアノや声楽等の実技の専門性等についても選考の過程で問われます。

また、私立大学は理念や建学の精神等がそれぞれに異なるため、なぜその学校を志望するのかを具体的に説明できる必要があります。

私立学校の求人の探し方については、最近はインターネットの普及で、私立学校の求人情報をまとめて掲載しているWebサイトが複数存在しているので、そういったサイトを見て探すといくつか見つかるはずです。ただ、オンラインで広く公開されている求人は、求職者がたどり着きやすく、倍率も高くなりやすい傾向にあります。

その他にも、免許状を取得できる大学や短大には、私立学校から直接教員の求人が送られてくることも少なくないので、私立学校の教員を目ざす場合は、大学・短大のキャリアセンターの求人を定期的にチェックしておくと良いでしょう。

学校の先生ではなく、音楽教室の先生になりたい場合には、通常の就職活動と同様に、楽器店等の音楽教室を運営する会社の求人に応募して選考を受けます。 

講師の採用情報については、各音楽教室の公式サイト等に掲載されているほか、音楽大学のキャリアセンター等にも求人が届きます。 

選考内容ですが、通常の就職活動と異なる点は、実技試験で自身の専攻（楽器や声楽など）に関する技術や専門性が問われることです。また、演奏能力だけでなく指導技術等も問われやすいので、生徒の能力を伸ばすための知識や経験を身につけておくと良いでしょう。 

また、雇用形態についても、一般的な会社のいわゆる正社員ではなく、非常勤講師のような出来高制の業務委託契約の場合が少なくありません。自分の望む働き方に合った雇用契約かどうかもしっかりチェックするようにしましょう。

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